ドーピングの判定にスポーツ倫理も関係？

　池田にとってはまったく、身に覚えのないことだった。ドーピング違反の裁定は、選手の一生を左右する。それを専門機関でも意見の分かれるケースで断定していいのか、と誰もが思うだろう。

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　しかし池田のように偶然ヘモグロビン値が上がってしまった選手もいる一方で、不正と知ってドーピングをする選手もかなりの割合で存在する。後者の選手を特定する方法として、生体パスポートが有用であることも確かなのだ。

　向井教授は次のような指摘をしている。

「仮に99％の確率で見つけることができても、残り1％の例外も除去していいのか、例外に該当するアスリートの一生を消していいのか、という問題があります。だからといって甘くしていたら、不正がはびこります。基準を満たさない者に対して、厳しくしないといけない面も必要です。では、どこで線引きをするのか。生体パスポートのデータを解釈することに加えて、スポーツの倫理観が大きく関わっているのではないでしょうか」

　アンチ・ドーピングの機関は、人は悪いことをしてしまう前提で対処しているように思える。それに対し日本のアスリートたちは、不正をしてまで勝とうという考え方、倫理観を持っていない。だがAIUなどの機関は、日本人だからと特別扱いはしてくれない。他国の選手と同じように見て、裁定を下す。

　その現状に対して選手ができることは何か。今回は所属チームの旭化成が、池田のためにできる限りのことをした。医学関係者だけでなく、法律関係者にも協力を依頼したという。Disciplinary TribunalとCASの審問がどういう形で行われたか明らかにされていないが、両機関が存在するイギリスとスイスに池田、または代理人が出向いていれば渡航費用もかかる。競歩関係者や向井教授は、それを個人でするのは難しかった、という見方をしている。今後は「JOCや陸連が、旭化成が今回頑張った部分をやってもいいのではないか」と向井教授は言う。

　ただその場合も、選手の潔白を周囲の人たちが信用できるデータがあることが前提になる。その線引きがまた難しいのだが、池田の場合はそのデータが存在した。しかし通常の競技生活をしているなかで、生体パスポートのデータに配慮することは簡単なことではない。服用薬については対策することもできるが、高地トレーニングをやめてしまったら競技力低下に直結する。特異体質の場合はどうしようもない。

　向井教授は「難しいところが多い」としながらも、次のように提案する。

「血管内溶血については、ハプトグロビン（ヘモグロビンと結合する特徴を持つ。溶血が起きたことを示すのがハプトグロビンの減少）を測定することで異常値を示した理由を説明するのに役に立つかもしれませんが、全ての検査データを準備しておくのは非現実的です。そうなるとトレーニング環境や体調の変化、摂取した食事、サプリメント、医薬品などの詳細な記録を残しておくことしかないように感じます」

　練習日誌に上記の項目を記しておけば、自身の調子をコントロールするときにも役立つだろう。そしていざというときに、自身を守るデータとなるかもしれない。

■向井 直樹 / 東京女子体育大教授

　1987年、筑波大卒。医籍登録。1997年、筑波大大学院修了。博士（医学）取得。以降、陸上、フィギュアスケート、スピードスケートなど、数々の国際大会でチームドクターを担当。1997年から筑波大講師、2004年から同助教授、2007年から同准教授。昨年4月から現職。