サッカーW杯

　サッカーの2026年ワールドカップ（W杯）幹部らが、決勝会場となるメットライフ・スタジアムの芝生をファン向けに1片450ドル（約7万3000円）で販売し始めた。これに対し、開催地であるニュージャージー州の政治家らとの間で新たな衝突が勃発。ニューヨーク市近郊にある8万人収容のスタジアムで日曜日に行われるアルゼンチン対スペインの決勝を前に、ある政治家は「これは最後の侮辱だ」と激怒している。

　米スポーツメディア「ジ・アスレチック」は「メットライフの芝生1100万ドル分をファンに販売しようとするW杯幹部の最新の金儲けにニュージャージー州知事が激怒」との見出しで記事を掲載。今週初めにFIFAが同スタジアムのフィールドの小さなセクションをウェブサイトで販売し始めた動きを伝えた。

　FIFAのリスティングには「オーセンティックな2026年FIFAワールドカップ ピッチの一片で、本物のサッカーの歴史を所有しよう」「象徴的な決勝のプレー表面のオリジナルの断片であり、世界最大のスポーツイベントの一つを祝うユニークなコレクターズアイテムとなる」とある。

　価格は1片450ドルで、Keep Stub社が製造・販売する他のバージョンの芝生は900ドル（約14万円）、1200ドル（約19万5000円）、3000ドル（約48万7000円）。合計5ヤードの芝生で1100万ドル（約17億円）以上の総収益を上げる可能性がある。

　しかし、フィールドの費用を負担したのは同州の納税者だった。同州がFIFAの基準を満たすため1300万ドル（約21億円）以上を投じて天然芝を設置したため、マイキー・シェリル知事の報道官は「ニュージャージー州の納税者はあらゆる収益を分配されるべきだ」と主張。マイク・インガナモート州議会議員も「FIFAは許可なくサッカーピッチを売り払うことはできない」「これは最後の侮辱だ。この政権が彼らに立ち向かう時だ」と非難した。

　一方で同メディアによると、収益の大部分は開催都市委員会に渡り、地域に再投資されるという。FIFAは同メディアへの声明で「芝生の販売計画は開催都市が主導する取り組みであり、ここ数日に誤って報じられたようなFIFAの収益源ではない」と強調。「FIFAは知的財産の使用に対して名目的なロイヤルティ手数料（5％未満）を受け取るが、このプログラムによって得られる収益の大部分はニューヨーク・ニュージャージー開催都市委員会に渡る」とした。