12～21歳の東京五輪・パラリンピック意識調査…笹川スポーツ財団調査

　いよいよ開幕まで500日を切った20年東京五輪。次世代にスポーツ文化を残す上でも大きなイベントとなるが、笹川スポーツ財団は青少年を対象とした観戦意欲を調査。17年6月24日～7月20日まで全国の市区町村に在住する12歳～21歳の3000人を対象とした結果をこのほど発表した。

　東京五輪を「直接観戦したい」と回答した人は66.4％だった。内訳では男女で有意差はなく、居住地域では開催地の関東地区がやや高かった。特徴が表れたのは運動実施率。運動習慣がある人ほど観戦希望の傾向が高く、週7回以上運動する人では60.5％だったが、全く運動しない人では22.5％だった。

　また、世帯年収別では600万円以上の家庭の観戦希望は74.8％に対し、400～600万円未満では61.0％、400万円未満では60.3％と関心に差が見られた。この1年間に学校の授業でオリンピックについて学んだことが「ある」と答えた人の観戦希望は76.5％と高く、「ない」「わからない」と答えた人では64.7％、65.2％と五輪教育による差もあった。

　パラリンピックと合わせた結果を受け、同財団は「関東以外の地域に居住する青少年に対するオリンピック教育・パラリンピック教育のさらなる拡充と地理的・心理的な障壁の除外」「青少年に向けたチケット料金の設定と家庭の経済力に依存しないチケット枠・制度の創設」を提言している。