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「スポーツ有料配信で競技は先細り」は本当か 参入したAmazonプライム・ビデオが掲げる使命

ボクシングのWBAスーパー&IBF世界バンタム級王者・井上尚弥(大橋)とWBC世界同級王者ノニト・ドネア(フィリピン)の3団体統一戦が7日にさいたまスーパーアリーナで行われる。「モンスター」の異名を取り、世界のボクシングシーンで注目される井上の試合を独占ライブ配信するのが、動画配信サービス大手「Amazon Prime Video(アマゾン・プライム・ビデオ)」だ。4月に「日本ボクシング史上最大のビッグマッチ」と謳われた村田諒太(帝拳)とゲンナジー・ゴロフキン(カザフスタン)のWBAスーパー&IBF世界ミドル級王座統一戦でスポーツのライブ配信に初参戦。独占配信し、スポーツビジネスの世界で強いインパクトを残した。

スポーツ業界に貢献できる強みについて明かしたプライム・ビデオのジャパンカントリーマネージャー児玉隆志氏【写真:荒川祐史】
スポーツ業界に貢献できる強みについて明かしたプライム・ビデオのジャパンカントリーマネージャー児玉隆志氏【写真:荒川祐史】

プライム・ビデオ カントリーマネージャー児玉隆志氏インタビュー第2回

 ボクシングのWBAスーパー&IBF世界バンタム級王者・井上尚弥(大橋)とWBC世界同級王者ノニト・ドネア(フィリピン)の3団体統一戦が7日にさいたまスーパーアリーナで行われる。「モンスター」の異名を取り、世界のボクシングシーンで注目される井上の試合を独占ライブ配信するのが、動画配信サービス大手「Amazon Prime Video(アマゾン・プライム・ビデオ)」だ。4月に「日本ボクシング史上最大のビッグマッチ」と謳われた村田諒太(帝拳)とゲンナジー・ゴロフキン(カザフスタン)のWBAスーパー&IBF世界ミドル級王座統一戦でスポーツのライブ配信に初参戦。独占配信し、スポーツビジネスの世界で強いインパクトを残した。

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 スポーツのライブ配信で近年、押し寄せている有料化の波。放映権料が高騰し、スポンサー収入に依存する地上波が撤退傾向にあり、一部では「新規ファンの獲得チャンスを狭めるのではないか」という指摘もある。そんな中で参入した「Amazon プライム・ビデオ」。日本における映像コンテンツ製作と買い付けの責任者を務めるカントリーマネージャー・児玉隆志氏の「THE ANSWER」インタビュー第2回は、スポーツの有料配信の未来について。無料配信のメリットとデメリット、そして複合サービスを展開する「Amazonプライム・ビデオ」だからスポーツ業界に貢献できる強みについて明かした。(取材・文=THE ANSWER編集部・神原 英彰)

 ◇ ◇ ◇

 日本のスポーツの視聴文化は、確実に変わりつつある。

 有料の専門チャンネルが増え、権利ビジネスは激化。サッカー日本代表がワールドカップ(W杯)カタール大会の本戦出場を決める試合が地上波で中継されなかったことも記憶に新しい。その価値は高騰し、億単位の巨額の金が当たり前のように動く。

 児玉氏は、その現状を冷静に見ている。

「どんな商売も新しいことが立ち上がった時、瞬間的にバブルのようなものが起こります。一定の商材を集めなければならず、シンクビッグ(野心的に大きく考える思考)で大きく(値を)張る人が現れ、一気に需要が高まる。そうして物や事の値段が上がっていきますが、やがて適正に落ち着くフェーズは必ずビジネスでやってきます。今は配信ビジネスが本当に大きくなって5年くらい。ちょうど今、調整するフェーズに入ってくる段階にあると認識しています」

 コロナ禍による在宅時間が増えた影響で「2年分くらい業界の成長が早まった」という児玉氏。そんな中で、日本ボクシング史上類を見ないビッグマッチとなった4月の村田―ゴロフキン戦を独占ライブ配信したのが、「Amazon プライム・ビデオ」だ。

 プライム・ビデオは、月会費500円、年会費4900円のプライム会員になれば、視聴できる。従来は映画、ドラマ、バラエティ、アニメなどのエンタメコンテンツが中心だったが、今回がスポーツのライブ配信第1弾に。視聴者、新規加入者ともに想定以上の成果を残し、手応えを掴んだ。

 日本では「巨人・大鵬・卵焼き」の時代から、スポーツは日常に溶け込み、テレビの箱さえあれば観られる試合中継は大衆文化に。だからこそ、CMによる広告収入が莫大で、収益基盤は安定。「スポーツはタダで観るもの」という意識が根付いた。

 児玉氏は「日本は世界的に稀なほど、良質な無料放送が強い国」と言い、かつて生活した経験のある米国の例を出す。

「アメリカでは、8~9割が有料放送のペネトレーション(浸透)があり、月1万円くらい払って視聴する文化。地上波放送もケーブルテレビに加入する必要があり、一番安いパッケージでも4000~5000円。その中に、マス(大衆)向けであれば、(大手スポーツ専門局)ESPNが観られるものなど種類がある。動画コンテンツを観るのはお金が発生するのが当たり前の認識。日本は無料から数千円、米国は数千から1万円以上にレンジがずれ、市場特性が全く異なる。日本が米国のようになるとは現状思えません」

 そして「(受信料で成り立つ)NHKは別にしても五輪を無料で観られ、楽しめる国は世界でも少ない。その分、有料サービスのハードルは高い」と付け加えた。

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