連載「Sports From USA」―今回は「日米の運動部それぞれの教育志向」

「THE ANSWER」がお届けする、在米スポーツジャーナリスト・谷口輝世子氏の連載「Sports From USA」。米国ならではのスポーツ文化を紹介し、日本のスポーツの未来を考える上で新たな視点を探る。今回のテーマは「日米の運動部それぞれの教育志向」。

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　これまで、何度かお伝えしてきたように、米国の学校運動部はトライアウト制だ。入部を希望する生徒にトライアウトを課し、出場登録できる人数を目安に競技能力の高いものから入部させる。トライアウトに落ちた生徒は、その運動部に入部することはできない。

　もしくは、能力の高い生徒を1軍に、発展途上の下級生を2軍にふりわける。2軍も出場登録人数を目安にした編成なので、希望者が多ければ2軍にも入れない生徒は出てくる。それに、2軍は育成目的なので、高校の最上級生は、2軍に入部できない規則になっていることが多い。最終学年で2軍から1軍に昇格できず、最後のシーズンさえ迎えられないまま、運動部活動から退くことになる。

　トライアウトはシーズン毎に行われる。学校運動部ではすでに1軍チームに入っている生徒をカットすることは少ないが、学校外の運動部はシーズン毎のトライアウトによって、小学校低学年でも「クビ」になることが珍しくない。

　こういったレポートをすると、「米国の運動部は競技志向である」と感想をいただくことが多い。日本の運動部が人間形成や礼儀など教育的価値に重きを置いているのと比較して、米国の運動部は競技そのものを重視しているのではないか、という指摘だ。確かにそう言える面はある。

　しかし、米国では、トライアウト制そのものや、競う体験こそが教育である、と考えられている。

　ある高校運動部のコーチの手記に「トライアウトをパスして入部を勝ち取らなければいけない。それは、何もせずに、努力もなしに、何かが手に入ると思ってはいけないと、教えることだ」とあった。米国では全員を入部させるためにトライアウトを廃止しようという意見は少なく、手記のように、何もせずに居場所をつかむことはできないことを教えるものとしてとらえられているようだ。

　また、オバマ氏は大統領在任中の2012年に、米メディアのインタビューに答えて、スポーツが子ども、特に女子にとってよい理由として「スポーツを通じて自信をつけられる」ことと「競うとはどういうことかという感覚を与えてくれる」とした。この発言は、トライアウトではなく、スポーツ活動全体についてだが、競争する感覚を学ぶことにスポーツの価値を見出していると受け取れる。

　今では、やや薄れてきているとはいえ、日本では、運動部活動を3年間、または大学の4年間、辞めずにやり遂げて、なおかつ、競技能力にも優れている生徒や学生は、就職や社会に出てから評価されてきた。仲間とコミュニケーションができ、トレーニングに耐えて、最後までやり抜く。指導者（上司）の指示も聞くことができる。運動部という集団に、時には自己を犠牲にして尽くすこともあったかもしれない。そういったことも評価の対象になっただろう。

　これに対し、米国のビジネスの世界は、自己を犠牲にして会社に尽くしても、一時的であれ解雇されることが珍しくない。能力が足りなくて解雇されることもあれば、たとえ能力があっても、会社が利益をあげるのに必要のない職務だと判断すれば、解雇されることもある。ちなみに新型コロナウイルスの影響が直撃した昨年4月、米国の失業率は14.7％まで跳ね上がった。解雇されれば、次の仕事を探さなければいけない。自分の能力を必要としている他の雇用主を探すか、もしくは、現在のビジネスで需要がある新しい能力や技術を身につけて、次の仕事を探すかをしなければいけない。