特徴はリーグによるチーム収益事業の一括管理

　一般社団法人日本ハンドボールリーグが20日、都内で「次世代型プロリーグ構想発表会」を開催し、2024年にプロ化した新リーグ創設を目指すと発表した。壇上に立った葦原一正代表理事が、日本ハンドボール界の現状を伝えた上で、「競技人口が増え、男女ともに日本代表が東京オリンピックで歴史的な1勝を飾った今が変わるタイミング。世界最高峰リーグを目指す」などと宣言した。

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　構想によると、新リーグ開幕は24年2月。来年3月には参加チームの申し込みを募り、7月に審査結果を発表する段取り。参加条件には「プロ契約選手11人以上」「1500人以上のアリーナを有すること」「12歳以下の下部組織を保有」「チーム名に地域名を入れる」などの事項を設けている。

　最大の特徴が、リーグが全チームのあらゆる収益事業を一括管理する「シングルエンティティ制度」の採用で、葦原代表理事は「世界を見渡してもプロリーグではない制度。まずは、リーグ全体で稼げる体質を作っていきたい」と強調した。

　現在国内トップの日本ハンドボールリーグ（JHL）は、男子11チーム、女子10チームだが、葦原代表理事は「各チームの支出は年間2億円で、収入は1000万円の状況」と明かした。そのままでは、プロ化するチームの維持が難しいことから同制度の採用を決定。JHLのチームが新リーグに参加するか否かは、各チームの判断に委ねることになるが、新規チームの参加も歓迎するといい、葦原理事長は「1500人以上のアリーナを有する他競技（クラブ）からの参加もあるかもしれない」などと話した。