WTAのサイモンCEOが説明

　女子プロテニスの統括団体「WTA」のスティーブ・サイモンCEOが、ロシアとベラルーシ出身選手の大会出場を認める方針を示した。ウクライナ侵攻により、スポーツ界では両国のアスリートを除外する動きがある中、「指導者の政治的な立場の影響で、アスリートを絶対に参加禁止にはしない」と説明。英公共放送「BBC」が報じている。

　テニス界ではロシアとベラルーシでの大会を無期限で中止としている。一方、両国のアスリート個人としての大会出場は認められていた。

　記事では、2015年からWTAの最高責任者を務めているサイモンCEOの言葉を紹介。「未来がどうなるかは誰にもわからない。しかし、その国の指導者が選んだ政治的な立場の結果、アスリートが我々のツアーに参加を禁止されることは絶対にないと言える。それを変更するにはかなり重要なことが必要となるが、この先についてはわからない」と語ったという。

　一方、BBCは他競技の動向を紹介。「陸上、バドミントン、カヌー、ボートなどの競技はロシアとベラルーシの個人アスリートの国際大会への参加を禁止しており、現在これ（WTAのロシア勢容認姿勢）に従う考えはない」とつづっている。

　だが、WTAもツアー開催国の方針には従わざるを得ないという。サイモン氏は「我々が立場を変えざるを得ないとすれば、政府のルールを遵守する際になるだろう」と説明。「間違いなく恐ろしい批判に値する行動に出ている指導者の決定で、個人のアスリートが罰せられるべきではないと、私は強く思う」と主張したという。