「THE ANSWER的　国際女性ウィーク」1日目　女性アスリートとニューノーマル／伊藤華英インタビュー後編

「THE ANSWER」は3月8日の国際女性デーに合わせ、さまざまな女性アスリートとスポーツの課題にスポットを当てた「THE ANSWER的　国際女性ウィーク」を今年も展開。「“つながり”がつくる、私たちのニューノーマル」をテーマに1日から8日までアスリートがインタビューに登場する。さまざまな体験をしてきたアスリートといま悩みや課題を抱えている読者をつなぎ、未来に向けたメッセージを届ける。1日目は競泳でオリンピック2大会に出場した伊藤華英さんが登場。テーマは「女性アスリートのニューノーマル」。月経とコンディションの課題を誰よりも早く発信し、タブー視されていたスポーツ界の風潮を変えつつある伊藤さん。後編では、最前線での活動から月経問題の喫緊の課題に「地域格差」を挙げ、これから女性アスリートのニューノーマルを作っていく若い世代に望みも語った。（取材・文＝THE ANSWER編集部・神原 英彰）

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　2017年以来、現役時代の経験をもとに「月経とコンディションニング」を先進的に発信してきた伊藤華英さん。

　部活動の学生や指導者らに月経にまつわる情報発信や講演を行う教育プログラム、スポーツを止めるな「1252プロジェクト」を2021年3月に立ち上げ、そのリーダーとして推進してきた。その成果もあり、生理が女性アスリートにとって大切な課題であることは着実に認知されつつある。

　ただし、社会構造の変化においては認知と解決のフェーズに分かれる。

　伊藤さんが発信して以降、多くの女性アスリートが月経について口にするようになったが、自身の体験に基づいた「いかに生理が大変か」という文脈が多い。今後大切なことは社会的な認知が広がっていることを後押しに、いかに課題解決に向かっていけるか、だ。

　ひとつの理想形を「生理について、社会のみんなが同じ知識を持っていること」と話す伊藤さん。そのために今、問題として認識していることがある。

「地域格差はまず超えないといけないステップです。地域の身近なお医者さんや病院が信頼できるものになっていかないといけない。東京であればアスリート外来もあり、郊外でも行きやすい環境にある。ただ、地方に関しては、今年第1回となる国民スポーツ大会、全国障害者スポーツ大会を開催する佐賀県さんが画期的な女性アスリート支援として、女性アスリート外来を2023年1月に開設しています。

　しかし、これはほんの一部です。地方で婦人科の病院に行くハードルの高さは東京とはワケが違う印象です。私としても1252プロジェクトとしても、届けなければいけない人に情報を届けないといけない。どれだけ『こんなにやってます』とアピールしても、実際に本当に悩んでいる若い世代の子が“誰にも言えない、聞けない”では意味がないと思うんです」

　医療過疎が叫ばれる世の中、婦人科も同様で、診てもらいたくても病院が近所にない。さらに、地方特有のコミュニティの狭さがあり、月経に対する情報や認知も不足しがち。10代の女性が婦人科に行くだけで「妊娠しているのでは？」と見られてしまう不安もある。

「地域に婦人科の病院が1軒しかないという場所もある。そうなると、学校に通う生徒はみんなそこに行くのですが、知らず知らずのうちに誰が診察に行ったかが知られているなんてお話を聞いたことがあります。能瀬さやか先生（東京大学医学部附属病院で国立大学病院初の『女性アスリート外来』を開設した医師、現在はハイパフォーマンスセンター・国立スポーツ科学センター）がやられている女性アスリート健康支援委員会に産婦人科医が多く登録されていますが、スポーツをしている方の月経の調整や対策が広まらないといけない。この人のところに行けば大丈夫という先生が増えないと、と思います」

　義務教育課程の養護教諭が生徒のみなさんのスクリーニングをし、女子部活生のコンディショニングも役割として持たせるなど、強制力を持った大きな構造変化が必要という声もあるが、伊藤さんは「実際にはなかなか難しい。養護教諭に1人で学校全体を見るも大変で、少しでも月経の知識を持った教員や指導者を増やしていく方が現実的に思います」というのが率直な感想だ。

「1252プロジェクトでは、女子アスリートを指導する上で必要な知識を身につけ、学ぶための『女子アスリートコンディショニングエキスパート検定』というものを出したのですが、それは選手の近くにいる指導者がそのレベルに関係なく、最低限の知識を持つということで『この子、大変なんじゃないか。練習させ続けたら、将来はもっと大変かもしれない』という考えができるから。『練習やっていれば治る』という考えではなく、ちゃんとした知識を持つ指導者が増えないと厳しいと思っています」