「シン・オリンピックのミカタ」#42「Sports From USA」特別版

　スポーツ文化・育成＆総合ニュースサイト「THE ANSWER」はパリ五輪期間中、「シン・オリンピックのミカタ」と題した特集を連日展開。これまでの五輪で好評だった「オリンピックのミカタ」をスケールアップさせ、4年に一度のスポーツの祭典だから五輪を観る人も、もっと楽しみ、もっと学べる“新たな見方”をさまざまな角度から伝えていく。「社会の縮図」とも言われるスポーツの魅力や価値の理解が世の中に広がり、スポーツの未来がより明るくなることを願って――。

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　今回は在米スポーツジャーナリスト・谷口輝世子氏の「Sports From USA」特別版。米国ならではのスポーツ文化を紹介し、日本のスポーツの未来を考える上で新たな視点を探る連載で、オリンピックについて考える。テーマは「IOCの選手に対するオンライン虐待対策」について。今大会は日本選手をはじめとするアスリートに対する誹謗中傷問題が表面化。選手自身や競技団体などが声明を発表する事態になっている。こうした問題について、IOCはこれまでどう対策してきたのか。

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　国際オリンピック委員会（IOC）はパリ五輪を控えた６月、オリンピック・パラリンピックに向けて、AIを活用したSNS新しい監視システムを導入することを発表した。このAIシステムは、IOCの「セーフスポーツ（安全なスポーツ環境）」の一環でもある。セーフスポーツは、敬意と公平性を重んじ、安全なスポーツ環境を作り、あらゆる形のハラスメントや虐待を止める目的で設置されているものだ。コーチから選手への暴力、虐待的なトレーニングを強いる指導などを止めることも含まれており、SNSを通じての暴言、誹謗、脅迫などからアスリートやスタッフを守る役割も担う。

　大会期間中には5億件のSNS投稿が予想されている。ドイツメディアの「ASB Zeitung」は、IOCのセーフスポーツ部門の責任者であるハロウズに取材しており、それによると「有害コンテンツはこの業界の平均でおおよそ4％。大会期間中には5億件の投稿が予想されているので、有害投稿は2000万件になる」と算出していた。しかし、対象は公開されているコンテンツだけで、ダイレクトメッセージやチャット機能によって非公開で送られてくるメッセージは監視できない。また「脅威の対象が明確になっているものではない」ので、エアリプや仄めかした投稿には、アクションを起こすことはできない。

　IOCが導入したシステムは、主要なSNSプラットフォーム上で数千のアカウントをリアルタイムで監視し、35以上の言語に対応している。識別された脅威は即座にフラグが立てられ、選手が虐待を目にする前に対応が取られるとしていた。大会前のテストでは、1万7千件以上の公開投稿を分析し、199件の潜在的に虐待的なメッセージにフラッグをつけた。そして、49件の投稿が専門家チームによって虐待的と確認され、関連するSNSプラットフォームにアクションを要求した。また、ASB Zeitung によると、IOCにシステム面の協力をしているのは、ロンドンに拠点を置く会社で、これまでにもラグビーやテニスなどの種目でアスリートらを、SNSを通じての暴言や脅しから守ってきた実績があるという。しかし、大会が始まってみると、女子20キロ競歩の日本代表2選手が出場を辞退したことについて中傷が広がるなどがあった。