集客、ユニホーム売り上げ、広告収入など大幅増

　米大リーグのドジャースは昨オフ、FAになっていた大谷翔平投手と10年総額7億ドル（約1014億円＝当時）というMLB史上最高額で契約を結んだ。その投資効果が注目される中、米国の起業家・投資家からは1シーズンを終えたところで「すでにバーゲンだ」という声が上がっている。大谷がドジャースにもたらした経済効果が、巨大なリターンをもたらしているという。

　米国のスポーツビジネス起業家で、投資家でもあるジョー・ポンプリアーノ氏はXに公開した動画の中で、大谷がドジャースと契約した際に「払いすぎ」と批判する声が多かったと指摘した。

　その上で現在の状況を「でも、契約から1年しか経っていないのに、すでにバーゲンのようだ」と断言する。経済効果の一例として、ドジャースは今季ホームで昨年より10万人多い400万人を集客し、東海岸の人気チーム、ヤンキースよりも60万人多かったと紹介した。

　続けて大谷のユニホームの売り上げが、2年連続でMLBトップだとし「ドジャースは他のMLBチームとグッズ販売の収益を分け合わなければならないが、スタジアムのチームストアのような自店でグッズを販売する場合は、収益の大部分を保持することもできる。だから今年、どのMLBチームよりもグッズで収益を上げたと言っても差し支えないだろう」とした。

　さらに巨大な経済効果として紹介するのが、日本からの収益だ。「これらはすべて素晴らしい統計だが、オオタニの日本の遺産を考えると見劣りする」として、ドジャースが今季日本のスポンサー12社と契約したこと、本拠での広告枠があっという間に完売したことや、日本企業がドジャースのビジター戦への出稿を始めたことを紹介した。

「しかし、驚くべきことはさらにあった」として「ドジャース対パドレスの地区シリーズ第5戦は、1290万もの人々が日本で見ていたそうだ。これはアメリカでの視聴者数よりも多いだけでなく、土曜午前9時に日本の全人口の10％が試合を視聴していたことを意味する」と驚いている。