トニー・クラーク専務理事が米紙の取材に応じる

　米大リーグ・ドジャースが大谷翔平投手と結んだ後払い契約を、MLB選手会のトップが改めて支持した。米カリフォルニア州地元紙「ロサンゼルス・タイムズ」は「トニー・クラークが、ショウヘイ・オオタニのような後払い契約の権利をMLB選手会は守ると話した」と題する記事を掲載。トニー・クラーク専務理事が「それは選手が持っている権利だ」として、他の選手が大谷の例に追随することを認める発言をしたことを伝えている。

　エンゼルスからフリーエージェント（FA）となった大谷が昨年12月にドジャースと結んだ10年契約。7億ドル（約1014億円＝発表当時）という総額もさることながら、そのうち6億8000万ドル（約986億円＝同）が2033年以降に支払われる“後払い”であることが大きな話題となった。カリフォルニア州財務監督局が連邦議会に介入を要請するなど、一部からは批判の声も上がっている。

　しかし、「ロサンゼルス・タイムズ」によるとMLB選手会専務理事のクラーク氏は大谷の後払い契約に驚きつつも、MLBの後払い契約ルールを変更すべきかどうかは考えなかったという。19日（日本時間20日）にドジャースのスプリングトレーニング施設を訪れたクラーク氏は同紙の取材に応じ、「我々は、選手やその代理人がチームとの妥協点を見つけるために、出来るだけ多くのツールを持っておけるようにしたい」とコメントした。

　現状、MLBの包括的労働協約においては後払いする額に上限は定められておらず、記事では「クラーク氏によると、それは選手会が守ることを固く決意している“権利”だ」としている。クラーク氏は「私たちからすれば、原則はシンプルで、選手、代理人、そして関わっているチームが自由に使える選択肢を出来る限り多く持っておくことだ」と発言し、こう続けた。

「それは選手たちが持っている権利であり、彼らが適切だと思う形で使用を選択できる権利だ。我々は彼らに視点を提供する。過去の例を提供する。彼らが自分たちのためにできる最高の決断をするために役に立つ情報は何だって提供する。もし、選手がショウヘイがしたことをする決意をしたなら、彼らはその決断を実行できる」

　他の選手が大谷の例に追随することを容認したクラーク氏。後払い契約は大谷以外にも多くの選手が利用してきた。今回は異例の比率と総額で注目を集めたが、選手会としては引き続き選手の持つ選択肢の1つとして、その権利を守っていく意向だ。