3日のJOCの臨時評議員会での発言を欧米メディアも問題視

　東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の発言が海外でも波紋を呼んでいる。3日、日本オリンピック委員会（JOC）の臨時評議員会での女性蔑視とも取れる発言があったと複数のメディアで報じられているが、米メディアでも「新たな怒りに向き合う」などと報じられている。

　森氏の発言を受けて、米紙「ニューヨーク・タイムズ」では「東京五輪のトップ、会議における女性の制限を示唆」と題して報じている。

　森会長の発言を引用する形で報じた記事では「東京五輪組織委員会は、すでに費用の膨張や開催を反対する強い世論に直面しているが、水曜日に組織委会長が女性は会議での話が長いと発言したことで、新たな怒りに向き合うことになった」と森氏への風当たりがさらに強くなったと報じている。

　記事ではSNS上で上がった日本国民の声を紹介。「ツイッター上ではすぐさま森の辞任を要求する声が挙がった。他にも、彼の発言のみならず、会議出席者からそれに対する抗議がなされなかったことに落胆したという意見もあった」などと伝えている。

　米国以外に、ドイツやフランスなど複数の海外メディアで森発言が報じられている。